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サステナビリティ

索引・データ等

GRI対照表

※GRIスタンダードの項目に関連する情報を参考として記載しているものであり、GRIスタンダードへの準拠を示すものではありません。
(報告対象期間:2022年4月1日~2023年3月31日)

一般開示事項

GRI2:一般開示事項 2021 掲載箇所
1. 組織と報告実務
2-1 組織の詳細 会社概要、役員一覧
グループ会社
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 サステナビリティサイト編集方針
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 統合レポート編集方針
サステナビリティサイト編集方針
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証 第三者検証 (GHG・エネルギー)
2. 活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 事業・製品
業績ハイライト
有価証券報告書
2-7 従業員 ダイバーシティの推進
ESG関連データ
有価証券報告書
2-8 従業員以外の労働者 ESG関連データ
有価証券報告書
3. ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 会社概要、役員一覧
コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 会社概要、役員一覧
コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書
定時株主総会決議ご通知
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス報告書
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス
マテリアリティ (重要課題) とSDGs
コーポレート・ガバナンス報告書
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 コーポレート・ガバナンス報告書
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 行動指針とサステナビリティ推進体制
マテリアリティ (重要課題) とSDGs
2-15 利益相反 コーポレート・ガバナンス報告書
2-16 重大な懸念事項の伝達 コンプライアンス
リスクマネジメント
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス報告書
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書
2-19 報酬方針 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書
2-20 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書
2-21 年間報酬総額の比率
4.戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 トップメッセージ
2-23 方針声明 企業理念
行動指針とサステナビリティ推進体制
人権の尊重
コンプライアンス
リスクマネジメント
公正な取引の推進
レスポンシブル・ケアマネジメント
サステナブル調達ガイドライン
2-24 方針声明の実践 行動指針とサステナビリティ推進体制
人権の尊重
コンプライアンス
リスクマネジメント
レスポンシブル・ケアマネジメント
サステナブル調達の推進
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス 人権の尊重
公正な取引の推進
サステナブル調達の推進
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 コンプライアンス
2-27 法規制遵守 ESG関連データ
2-28 会員資格を持つ団体 外部イニシアティブへの参画
5. ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーへのコミットメントと対話
2-30 労働協約
GRI 3: マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス マテリアリティ(重要課題)とSDGs
3-2 マテリアルな項目のリスト マテリアリティ(重要課題)とSDGs
「Vista2021 StageII」の総括
3-3 マテリアルな項目のマネジメント マテリアリティ(重要課題)とSDGs

経済

GRI201:経済パフォーマンス 2016 掲載箇所
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TCFD提言に沿った情報開示
有価証券報告書
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助
GRI202:地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 地域社会への貢献
生物多様性への取り組み
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
GRI204:調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
公正な取引の推進
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 コンプライアンス
公正な取引の推進
該当する事例はありません
GRI206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス
公正な取引の推進
該当する事例はありません
GRI207:税金 2019
207-1 税務へのアプローチ 日産化学グループ税務ポリシー
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207-4 国別の報告

環境

GRI301:原材料 2016 掲載箇所
301-1 使用原材料の重量または体積 事業活動による環境負荷
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI302:エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 気候変動の緩和
ESG関連データ
302-2 組織外のエネルギー消費量 気候変動の緩和
ESG関連データ
302-3 エネルギー原単位 気候変動の緩和
ESG関連データ
302-4 エネルギー消費量の削減 気候変動の緩和
ESG関連データ
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI303:水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 水資源の保全
ESG関連データ
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
303-3 取水 水資源の保全
ESG関連データ
303-4 排水 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
水資源の保全
ESG関連データ
303-5 水消費 水資源の保全
ESG関連データ
GRI304:生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性への取り組み
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性への取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) TCFD提言に沿った情報開示
気候変動の緩和
ESG関連データ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) TCFD提言に沿った情報開示
気候変動の緩和
ESG関連データ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) TCFD提言に沿った情報開示
気候変動の緩和
ESG関連データ
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 TCFD提言に沿った情報開示
気候変動の緩和
ESG関連データ
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 TCFD提言に沿った情報開示
気候変動の緩和
ESG関連データ
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
ESG関連データ
GRI306:廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
306-3 発生した廃棄物 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
事業活動による環境負荷
ESG関連データ
306-4 処分されなかった廃棄物 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
ESG関連データ
306-5 処分された廃棄物 産業廃棄物・汚染物質の排出削減
ESG関連データ
GRI307:環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 ESG関連データ
該当する事例はありません
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

社会

GRI401:雇用 2016 掲載箇所
401-1 従業員の新規雇用と離職 働きやすい職場づくり
ダイバーシティの推進
ESG関連データ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 働きやすい職場づくり
ESG関連データ
GRI402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI403:労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 保安防災・労働安全衛生の推進
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 レスポンシブル・ケアマネジメント
保安防災・労働安全衛生の推進
403-3 労働衛生サービス 従業員の健康維持向上
保安防災・労働安全衛生の推進
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 保安防災・労働安全衛生の推進
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 保安防災・労働安全衛生の推進
403-6 労働者の健康増進 従業員の健康維持向上
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 化学物質の管理
保安防災・労働安全衛生の推進
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 保安防災・労働安全衛生の推進
403-9 労働関連の傷害 保安防災・労働安全衛生の推進
ESG関連データ
403-10 労働関連の疾病・体調不良 従業員の健康維持向上
ESG関連データ
GRI404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 人材の確保・育成
ESG関連データ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材の確保・育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人材の確保・育成
GRI405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ コーポレート・ガバナンス
ダイバーシティの推進
ESG関連データ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 男女の基本給に差はありません
GRI406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当する事例はありません
GRI407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 人権の尊重
サステナブル調達の推進
該当する事業所およびサプライヤーはありません
GRI408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権の尊重
サステナブル調達の推進
該当する事業所およびサプライヤーはありません
GRI409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権の尊重
サステナブル調達の推進
該当する事業所およびサプライヤーはありません
GRI410:保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当する事例はありません
GRI412:人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権の尊重
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 地域社会への貢献
ダイバーシティの推進
生物多様性への取り組み
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当する事例はありません
GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
GRI415:公共政策 2016
415-1 政治献金 コンプライアンス
ESG関連データ
GRI416:顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 化学物質の管理
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当する事例はありません
GRI417:マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 化学物質の管理
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 製品の品質向上
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当する事例はありません
GRI418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当する事例はありません
GRI419:社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反 ESG関連データ
該当する事例はありません

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