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サステナビリティ

索引・データ等

カバー率

	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
連結の売上高に占める日産化学株式会社単体の売上高比率^※1(%)	81.7	80.3	79.9	80.2

対象範囲に「単体」と記載されている場合のカバー率は※1となります。
対象範囲に「連結」と記載されている場合のカバー率は100%となります。

環境データ

温室効果ガス

スコープ1+2

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
エネルギー起源CO₂(t-CO₂e)	単体	216,251	180,703	175,317	184,081	-
非エネルギー起源CO₂(t-CO₂e)	単体	28,985	25,237	22,895	27,176	-
N₂O(t-CO₂e)	単体	99,703	121,457	86,703	70,179	-
CH₄(t-CO₂e)	単体	96	93	120	123	-
HFCs(t-CO₂e)	単体	45	59	70	101	-
PFCs(t-CO₂e)	単体	1	96	128	120	-
SF₆(t-CO₂e)	単体	255	18	23	18	-
NF₃(t-CO₂e)	単体	0	0	64	32	-
合計(t-CO₂e)	単体	345,336	327,663	285,320	281,830	254,377 (2027)
スコープ1(t-CO₂e)	単体	231,713	223,388	174,133	166,980	-
スコープ2 (マーケットベース)(t-CO₂e)	単体	113,623	104,275	111,187	114,850	-
売上高あたり排出量原単位(※1)	単体	2.03	1.79	1.58	集計中	-
原単位指数 (2013年度を100とした売上高あたり排出量原単位の比率)	単体	54	47	42	集計中	-
製品1tあたり排出量原単位(※2)	単体	0.469	0.582	0.595	集計中	-

1　排出量 (t-CO₂e) / 単体の売上高 (百万円)
2　排出量 (t-CO₂e) / 単体の製品生産量 (t)

スコープ3

カテゴリ	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
購入した製品・サービス(t-CO₂e)	単体	520,941	596,887	626,322	集計中
資本財(t-CO₂e)	単体	31,209	57,776	66,129	集計中
スコープ1, 2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動(t-CO₂e)	単体	24,922	21,612	21,928	23,025
輸送・配送 (上流)(t-CO₂e)	単体	60,951	56,330	56,240	63,212
事業から出る廃棄物(t-CO₂e)	単体	11,172	11,313	10,258	13,343
出張(t-CO₂e)	単体	413	1,163	2,629	2,939
雇用者の通勤(t-CO₂e)	単体	724	756	782	903
リース資産 (上流)(t-CO₂e)	単体	スコープ1，2に含まれるため算定せず
輸送・配送 (下流)(t-CO₂e)	単体	1,995	1,904	1,958	1,937
販売した製品の加工(t-CO₂e)	単体	77,337	71,471	80,845	78,481
販売した製品の使用(t-CO₂e)	単体	69,965	62,216	56,688	49,834
販売した製品の廃棄(t-CO₂e)	単体	3,631	3,437	3,302	3,584
リース資産 (下流)(t-CO₂e)	単体	200	181	180	59
フランチャイズ(t-CO₂e)	単体	非該当	非該当	非該当	非該当
投資(t-CO₂e)	単体	非該当	非該当	非該当	非該当
合計^※1(t-CO₂e)	単体	803,461	885,046	927,262	905,737

1　四捨五入の関係で、各項目の和と合計が一致しないところがあります。

エネルギー

エネルギー消費

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
購入・消費した非再生可能燃料 (A)　(原子力、石炭、石油、天然ガスなど)(MWh)	単体	537,365	410,828	338,356	集計中
購入した非再生可能電力 (B)(MWh)	単体	233,233	207,057	216,359	集計中
購入した蒸気、熱、冷却、その他非再生可能エネルギー (C)(MWh)	単体	15,389	20,537	28,398	集計中
購入または創出した再生可能エネルギー (D) (風力、太陽光、バイオマス、水力、地熱など)(MWh)	単体	29,951	24,813	136	154
販売した非再生可能エネルギー (E) (電力・加熱・冷却)(MWh)	単体	16,453	13,475	13,649	集計中
非再生可能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)^※2(MWh)	単体	769,534	624,947	569,464	集計中

1　四捨五入の関係で、各項目の計算と合計が一致しないところがあります。

エネルギー消費（原油換算）

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
製造・研究および事務部門(千kL)	単体	108.1	90.6	87.7	集計中
原単位指数 (2013年度を100とした、エネルギー使用量 / 売上高の比率)	単体	81.5	63.3	62.0	集計中
物流部門(千kL)	単体	6.8	6.0	5.3	集計中
原単位(kL/百万トンキロ)	単体	33.5	33.3	33.6	集計中

エネルギー費用

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
エネルギー費用(百万円)	単体	11,009	13,097	11,278	12,117

産業廃棄物・汚染物質

廃棄物

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
産業廃棄物発生量^※1(トン)	単体	38,152	39,624	30,098	27,147
再資源化量(トン)	単体	7,134	8,062	6,772	5,887
最終処分量(トン)	単体	1,193	5,743	4,852	1,412
エネルギ－回収を伴う焼却量(トン)	単体	301	247	154	158
エネルギ－回収を伴わない焼却量(トン)	単体	10,605	9,867	8,356	10,254
その他の処分方法（中和、破砕、脱水、機械乾燥等）(トン)	単体	18,920	15,705	9,964	9,437
処分方法不明(トン)	単体	0	0	0	0
最終処分割合^※2(%)	単体	6.0	22.6	22.8	8.5

1　四捨五入の関係で、再資源化量～処分方法不明の和と一致しないところがあります。
2　最終処分量/外部への産業廃棄物排出量x100

廃棄物 (工事残土除く)

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
産業廃棄物発生量^※1(トン)	単体	37,787	32,489	24,563	26,195	-
再資源化量(トン)	単体	7,120	6,040	5,595	5,853	-
最終処分量(トン)	単体	829	626	488	494	414 (2027)
エネルギ－回収を伴う焼却量(トン)	単体	301	247	154	158	-
エネルギ－回収を伴わない焼却量(トン)	単体	10,605	9,866	8,356	10,254	-
その他の処分方法（中和、破砕、脱水、機械乾燥等）(トン)	単体	18,933	15,710	9,970	9,437	-
処分方法不明(トン)	単体	0	0	0	0	-
最終処分割合^※2(%)	単体	4.2	3.4	3.1	3.1	-

1　四捨五入の関係で、再資源化量～処分方法不明の和と一致しないところがあります。
2　最終処分量/外部への産業廃棄物排出量x100

特別管理産業廃棄物

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
総排出量^※1(トン)	単体	6,871	6,717	5,971	7,083
埋立量(トン)	単体	0	0	0	0
リサイクル量(トン)	単体	0	0	0	0
エネルギ－回収を伴う焼却量(トン)	単体	92	134	47	110
エネルギ－回収を伴わない焼却量(トン)	単体	3,341	3,495	3,093	4,004
その他の処分方法（中和、油水分離、脱水等）(トン)	単体	3,437	3,089	2,831	2,968
処分方法不明(トン)	単体	0	0	0	0

1　四捨五入の関係で、埋立量～処分方法不明の和と一致しないところがあります。

プラスチック使用製品産業廃棄物等

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
プラスチック使用製品産業廃棄物等量(トン)	単体	795	830	592	656	-
再資源化等率(％)	単体	44	55	53	57	50(2027)

大気排出

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
揮発性有機化合物 (VOC)(トン)	単体	0.5	0.5	2.7	集計中
NOx(トン)	単体	113	96	63	72
SOx(トン)	単体	28	19	23	29
ばいじん(トン)	単体	10	7	8	10

排水の管理

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
COD(トン)	単体	190	259	139	160
全リン(トン)	単体	38	13	7	19
全窒素(トン)	単体	2,727	2,413	1,686	2,596

PRTR対象物質

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
PRTR対象物質排出量(トン)	大気	単体	0.5	1.3	2.7	集計中
	水域	単体	0.5	0.4	0.4	集計中
	土壌	単体	0	0	0	集計中
	合計^※1	単体	0.9	1.7	3.0	集計中

1　四捨五入の関係で、各項目の和と合計が一致しないところがあります。

水資源

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
水資源投入量(千m³)	都市用水 (水道水)	単体	76	74	71	集計中
	表流水 (川・湖など)	単体	25,939	25,604	24,328	集計中
	地下水	単体	17,809	16,233	15,020	集計中
	合計	単体	43,824	41,911	39,419	集計中
	水ストレス地域から^※1	単体	0	0	0	集計中
放流水量^※2(千m³)		単体	14,295	14,082	13,834	集計中
消費量^※3(千m³)		単体	29,529	27,829	25,585	集計中
リサイクルした水の量(千m³)		単体	0	0	0	集計中
リサイクル率(%)		単体	0	0	0	集計中

1　当社の製造施設のある地域 (袖ケ浦(千葉)、埼玉、富山、名古屋、小野田(山口)) は水ストレス地域ではないと評価しております。
2　表流水または地下水のうち、もとと同等かそれを上回る品質で取水源に戻される水
3　都市用水 + 表流水 + 地下水 – 放流水量

原材料・生産量

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
投入原材料(トン)	単体	449,342	423,024	439,512	498,122
生産量(トン)	単体	736,436	563,130	479,480	537,608

環境会計・安全会計

環境会計

分類		対象範囲	2021 年度		2022 年度		2023 年度		2024 年度
分類		対象範囲	投資額	費用額	投資額	費用額	投資額	費用額	投資額	費用額
事業エリア内(百万円)	公害防止	単体	208	112	146	125	80	96	集計中	集計中
	地球環境保全	単体	167	326	183	337	70	276	集計中	集計中
	資源循環	単体	0	622	0	746	0	628	集計中	集計中
上・下流(百万円)		単体	0	14	0	17	0	16	集計中	集計中
管理活動(百万円)		単体	0	440	0	499	0	501	集計中	集計中
研究開発(百万円)		単体	8	618	41	714	76	709	集計中	集計中
社会活動(百万円)		単体	0	56	0	52	0	65	集計中	集計中
環境損傷(百万円)		単体	0	0.3	0	0.2	0	0.2	集計中	集計中
合計^※(百万円)		単体	383	2,190	370	2,491	227	2,291	集計中	集計中

四捨五入の関係で、各項目の和と合計が一致しないところがあります。

環境保全・経済効果

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
環境保全対策に伴う経済効果(百万円)	単体	85	94	118	集計中

安全会計

分類	対象範囲	2021 年度		2022 年度		2023 年度		2024 年度
分類	対象範囲	投資額	費用額	投資額	費用額	投資額	費用額	投資額	費用額
保安防災 (百万円)	単体	1,652	3,853	2,617	4,169	2,275	4,184	集計中	集計中
労働安全 (百万円)	単体	200	22	320	19	215	58	集計中	集計中
管理活動 (百万円)	単体	0	433	0	487	0	506	集計中	集計中
社会活動 (百万円)	単体	0	22	0	22	0	22	集計中	集計中
合計^※ (百万円)	単体	1,852	4,330	2,937	4,697	2,490	4,770	集計中	集計中

四捨五入の関係で、各項目の和と合計が一致しないところがあります。

ISO14001 取得

エリア	取得年月	審査登録機関	認証番号
袖ケ浦工場	2002年10月	日本化学キューエイ株式会社	JCQA-E-0408
埼玉工場	2000年10月	日本化学キューエイ株式会社	JCQA-E-0182
富山工場	2003年3月	日本化学キューエイ株式会社	JCQA-E-0456
名古屋工場	2001年7月	日本化学キューエイ株式会社	JCQA-E-0271
小野田工場	2000年10月	日本化学キューエイ株式会社	JCQA-E-0180
NCK Co,、Ltd.	2008年3月	European Quality Assurance	EA080085
カバー率^※	46%

当社及び連結子会社が所有する製造施設数に占める、ISO14001取得施設数の割合。
日産化学株式会社単体でのカバー率 (製造施設数に占める、ISO14001取得施設数の割合) は100%

環境事故・環境法令違反

		対象範囲	2023 年度	2024 年度
重大な環境事故件数(件)		連結	1^※1	1^※2
重大な環境法令違反件数(件)		連結	0	0
	うち、水資源に関する法令違反件数 (水質・水量など)(件)	連結	0	0
環境法令違反に関連する罰金やペナルティ(円)		連結	0	0

1　名古屋工場にてアース材の断裂によるアース不良が原因と考えられる火災が生じました。一時的に煤が工場敷地外へ飛散しましたが、排水等への影響、近隣への大きな影響はありませんでした。
https://www.nissanchem.co.jp/news_release/news/n2023_11_17.pdf
2 名古屋工場にて、排ガスラインの流通不良により系内圧力が上昇し、安全弁から三酸化硫黄ガスの放出がありました。工場敷地外周辺への影響はありませんでした。
https://www.nissanchem.co.jp/news_release/news/n2024_04_30.pdf

社会性データ

従業員の状況　(特に記載のない場合は、各年度3月31日時点でのデータ)

指標		区分	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
正社員 (職種別)	総合職	男性(人)	単体	964	981	1,001	1,029	-
		女性(人)	単体	120	121	134	143	-
		合計(人)	単体	1,084	1,102	1,135	1,172	-
		女性比率(%)	単体	11.1	11.0	11.8	12.2^#	13 (2025)
	一般職	男性(人)	単体	724	733	749	745	-
		女性(人)	単体	121	124	127	127	-
		合計(人)	単体	845	857	876	872	-
		女性比率(%)	単体	14.3	14.5	14.5	14.6^#	-
	全体	男性(人)	単体	1,688	1,714	1,750	1,774	-
		女性(人)	単体	241	245	261	270	-
		合計(人)	単体	1,929	1,959	2,011	2,044	-
		女性比率(%)	単体	12.5	12.5	13.0	13.2^#	-
臨時雇用者数^※(人)			単体	207	217	215	204	-
派遣社員(人)		男性	単体	24	28	27	28	-
		女性	単体	117	125	130	134	-
		合計	単体	141	153	157	162	-

　年間の平均人数

#は第三者保証対象項目	（保証対象指標およびクライテリア）（第三者検証報告書）

#は第三者保証対象項目

（保証対象指標およびクライテリア）

（第三者検証報告書）

過年度の検証報告書、保証対象指標およびクライテリアはこちらから

年齢

指標	区分	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
平均年齢(歳)	男性	単体	40.4	40.5	40.7	40.9
	女性	単体	38.4	38.5	38.6	38.5
	全体	単体	40.2	40.2	40.4	40.6
年齢構成 (正社員)(人)	20代以下	単体	351	364	377	386
	30代	単体	609	601	604	580
	40代	単体	518	520	503	520
	50代	単体	445	465	506	532
	60代以上	単体	6	9	21	26

管理職^※

指標	区分	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
課長職相当以上部長職相当未満	男性(人)	単体	301	485	489	510	-
	女性(人)	単体	12	17	23	26	-
	合計(人)	単体	313	502	512	536	-
	女性比率(%)	単体	3.8	3.4	4.5	4.9^#
部長相当職以上	男性(人)	単体	231	71	75	76	-
	女性(人)	単体	5	2	2	3	-
	合計(人)	単体	236	73	77	79	-
	女性比率(%)	単体	2.1	2.7	2.6	3.8^#	-
全体	男性(人)	単体	532	556	564	586	-
	女性(人)	単体	17	19	25	29	-
	合計(人)	単体	549	575	589	615	-
	女性比率(%)	単体	3.1	3.3	4.2	4.7	7.0 (2030)

2022年度より人事制度改定に伴い部長相当職以上の基準を見直し

#は第三者保証対象項目	（保証対象指標およびクライテリア）（第三者検証報告書）

#は第三者保証対象項目

（保証対象指標およびクライテリア）

（第三者検証報告書）

過年度の検証報告書、保証対象指標およびクライテリアはこちらから

障がい者

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標
障がい者雇用率^※(%)		単体	2.46	2.74	2.86	2.72	2.70
(法定雇用率)(%)			(2.30)	(2.30)	(2.30)	(2.50)	-

　各年度6月1日時点でのデータ

採用

			対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標
新入社員 (新卒)^※1	総合職	男性(人)	単体	26	25	39	26	-
		女性(人)	単体	9	13	13	16	-
		合計(人)	単体	35	38	52	42	-
		女性比率(%)	単体	25.7	34.2	25.0	38.1	30
	一般職	男性(人)	単体	18	15	16	17	-
		女性(人)	単体	3	2	3	1	-
		合計(人)	単体	21	17	19	18	-
		女性比率(%)	単体	14.3	11.8	15.8	5.6	-
	全体	男性(人)	単体	44	40	55	43	-
		女性(人)	単体	12	15	16	17	-
		合計(人)	単体	56	55	71	60	-
		女性比率(%)	単体	21.4	27.3	22.5	28.3	-
新入社員(キャリア採用)^※2	総合職	男性(人)	単体	22	21	40	24	-
		女性(人)	単体	2	1	6	5	-
		合計(人)	単体	24	22	46	29	-
		女性比率(%)	単体	8.3	4.5	13.0	17.2	-
	一般職	男性(人)	単体	6	17	16	5	-
		女性(人)	単体	1	4	2	2	-
		合計(人)	単体	7	21	18	7	-
		女性比率(%)	単体	14.3	19.0	11.1	28.6	-
	全体	男性(人)	単体	28	38	56	29	-
		女性(人)	単体	3	5	8	7	-
		合計(人)	単体	31	43	64	36	-
		女性比率(%)	単体	9.7	11.6	12.5	19.4	-
定年退職者再雇用(人)			単体	100	106	95	95	-
定年退職者再雇用率(%)			単体	87	86	※3	85	-

1　翌年度4月に入社した人数
2　4月～翌年3月に入社した人数
3　2023年4月から定年年齢を2年に1歳ずつ引き上げ、最終的に満65歳を定年とする予定。そのため、新たな定年退職者が発生せず。今後も新たな定年退職者が発生しない年度あり。

人材育成

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
正社員1人当たり研修・人材開発平均研修時間(時間)	単体	9	5	9	10

　2022年度は人事制度改定に伴い各種研修を延期

ワーク・ライフ・バランス

超過勤務・有給休暇

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
月平均時間外労働(時間)		単体	18.4	17.7	16.5	16.9	-
年次有給休暇取得率^※(%)		単体	76.0	80.6	85.1	82.2	80 (2027)

　管理職も含めた数値で記載

育児

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
産前産後休暇取得開始^※(人)		単体	8	12	13	12	-
育児休業取得開始^※(人)	男性	単体	15	24	38	49	-
育児休業取得開始^※(人)	女性	単体	6	11	11	14	-
育児休業取得率(%)	男性	単体	18.1	41.4	52.8	73.1	90 (2030)
育児休業取得率(%)	女性	単体	100	100	100	100	-
出産・育児休暇取得後の復職率(%)	男性	単体	100	100	100	100	-
出産・育児休暇取得後の復職率(%)	女性	単体	100	100	100	100	-
出産・育児休暇取得後の定着率(%)	男性	単体	100	100	100	100	-
出産・育児休暇取得後の定着率(%)	女性	単体	100	100	100	100	-
育児短時間勤務取得(人)	男性	単体	2	1	4	3	-
育児短時間勤務取得(人)	女性	単体	19	17	21	21	-

　前年度から年度をまたいだ休職者は含まない

報酬

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
平均年間給与(千円)		単体	8,147	8,257	8,439	8,453
男女の賃金差異^※(%)	正規雇用労働者	単体	-	72.9	73.1	74.9
	パート・有期労働者	単体	-	55.8	59.9	64.1
	全労働者	単体	-	64.7	64.8	66.6

　男女の賃金差異は、主に等級別人数構成と勤続年数の差により発生。2024年度、正規雇用労働者の男女の賃金差異(74.9%)について、管理職の男女の賃金差異は86.6%、管理職以外の男女の賃金差異は86.5%

勤続・離職

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
平均勤続年数(年)	男性	単体	16.0	15.9	16.0	16.2
	女性	単体	13.9	13.8	13.7	13.2
	全体	単体	15.8	15.7	15.7	15.8
自己都合退職(人)		単体	29	32	47	45
会社都合退職(人)		単体	0	0	0	0
その他の退職(人)		単体	0	1	2	0
合計(人)		単体	29	33	49	45
退職者数 (年代別)(人)	10代	単体	0	1	1	2
	20代	単体	12	10	14	16
	30代	単体	13	14	24	21
	40代	単体	3	3	6	2
	50代	単体	1	5	4	4
退職者数 (ジェンダー別)(人)	男性	単体	27	25	43	37
退職者数 (ジェンダー別)(人)	女性	単体	2	8	6	8
退職者数 (職種別)(人)	総合職（管理職）	単体	3	7	6	6
	総合職（管理職以外）	単体	16	14	31	28
	一般職	単体	10	12	12	11
離職率(%)		単体	1.5	1.7	2.4	2.2
自己都合退職による離職率(%)		単体	1.5	1.6	2.3	2.2
入社3年後までの離職(人)		単体	4	1	5	5
入社3年後までの離職率(%)		単体	7.3	1.6	9.3	8.6
転籍(人)		単体	3	3	2	5

結社の自由

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
組合加入者数^※1(人)	単体^※3	1,512	1,502	1,521	1,547
組合員比率^※2(%)	単体^※3	100	100	100	100

1　各年度3月31日時点での人数
2　組合加入者数/有資格者数 (管理職や協定で定められた人を除く)
3　一部関係会社を含む

労働安全衛生

指標		対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
ISO45001 (OHSAS18001（労働安全衛生マネジメントシステム）) 認証を受けたサイトの割合(%)		単体	0	0	0	0	-
業務関連の死亡事故等、重大事故件数(件)		単体	0	0	0	0	0 (継続)
労働関連の死亡者数(人)	正社員	単体	0	0	0	0	0 (継続)
労働関連の死亡者数(人)	派遣社員	単体	0	0	0	0	0 (継続)
休業災害度数率^※1^※2(※3)	正社員	単体	0	0.99	1.95	0	0 (継続)
休業災害度数率^※1^※2(※3)	派遣社員	単体	4.9 (1件)	0	0	0	0 (継続)
休業災害強度率^※1^※2(※4)	正社員	単体	0	0.084	0.018	0	0 (継続)
100万労働時間あたり職業病発生頻度		単体	0	0.55	0	0	0 (継続)
100万労働時間あたりのティア1プロセス安全事故の件数		単体	0	0	0	集計中	0 (継続)
安全衛生教育受講者数(人)		単体	1,436	1,447	1,481	1,496	-

1　各年1月～12月のデータ
2　本体の工場と研究所のみ
3　100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数
4　1000延べ実労働時間当たりの延べ労働損失日数

従業員の健康

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
定期健康診断受診率^※1(%)	単体	100	100	100	100	100 (継続)
プレゼンティーイズムによる生産性損失割合^※2(%)	単体	20.5	20.7	20.6	20.4	-
ストレスチェック受験率^※1(%)	単体	100	99.8	98.8	99.9	100 (継続)
高ストレス者割合^※3(%)	単体	8.6	8.1	7.8	8.3	8%以下
高エンゲージメント者割合^※3^※4(%)	単体	16.2	16.3	15.6	16.4	-
メンタルヘルス不調による休職者数(人)	単体	4	6	7	5	-
私傷病による休職者数 (メンタルヘルス不調に伴う休職者を除く）(人)	単体	2	4	2	4	-

1 休職者等は除く
2 病気やけががない時に発揮できる仕事の出来を100%として、過去4週間の自身の仕事を評価（東大1項目版）。
3 2021年度に外部専門企業の偏差値基準アップデートあり。
4 仕事への熱意や姿勢について外部専門企業作成の従業員アンケートで調査を実施。
「自発的行動」や「ポジティブな感情」などに関する質問で28の指標を判定し、エンゲージメントの高さを測定。

研究開発

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
研究開発費(十億円)	連結^※	16.0	16.8	17.3	17.6
売上高研究開発費比率(%)	連結^※	7.7	7.4	7.6	7.0

持分法適用関連会社を含む

社会貢献活動

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
金銭的寄付(百万円)	単体	15.3	19.5	29.5	集計中
時間的貢献(百万円)	単体	2.1	2.7	4.7	集計中
非金銭的な寄付(百万円)	単体	4.3	4.5	4.4	集計中
社会貢献活動の管理間接費(百万円)	単体	2.0	2.0	2.5	集計中
合計^※(百万円)	単体	23.7	28.6	40.6	集計中

四捨五入の関係で、各項目の和と合計が一致しないところがあります

サステナブル調達

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度	目標 (達成年度)
購入金額^※1に占めるサステナビリティ質問票回答企業からの購入金額割合(%)	単体	92	90	89	42^※2	90 (2027)

1 購買部購入
2 2024年度より新たな質問票で調査を開始。

ガバナンスデータ

ガバナンス構成（各年度6月に開催される株主総会終了時点でのデータ）

取締役

指標	対象範囲		2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
取締役(人)	社内	男性	6	6	6	6
		女性	0	0	0	0
		合計	6	6	6	6
	社外 (独立)	男性	3 (3)	3 (3)	2 (2)	2 (2)
		女性	1 (1)	1 (1)	2 (2)	2 (2)
		合計	4 (4)	4 (4)	4 (4)	4 (4)
	総計		10	10	10	10
平均在任期間(年)			5.1	4.0	4.2	5.2
独立社外取締役比率 (実績)(%)			40	40	40	40
女性取締役比率(%)			10	10	20	20
業務執行取締役(人)			6	6	6	6

監査役

指標	対象範囲		2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
監査役(人)	社内	男性	1	1	1	1
		女性	0	0	0	0
		合計	1	1	1	1
	社外 (独立)	男性	3 (3)	3 (3)	3 (3)	3 (3)
		女性	0	0	0	0
		合計	3 (3)	3 (3)	3 (3)	3 (3)
	総計		4 (3)	4 (3)	4 (3)	4 (3)
平均在任期間(年)			4.5	4.8	5.8	4.8
独立社外監査役比率 (実績)(%)			75	75	75	75
女性監査役比率(%)			0	0	0	0

会議開催回数、出席率_※

指標	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
取締役会の開催回数(回)	12	12	12	12
取締役の取締役会への平均出席率(%)	99.2	98.3	99.2	100
監査役の取締役会への平均出席率(%)	100	100	100	100
監査役会の開催回数(回)	12	12	12	12
監査役会の平均出席率(%)	100	100	100	100

各年度4月～3月のデータ

役員報酬

区分		2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
取締役	総報酬額(百万円)	437	466	471	457
取締役	対象となる役員の員数^※1(人)	11	13	11	10
(うち社外取締役)	総報酬額(百万円)	(44)	(51)	(52)	(52)
(うち社外取締役)	対象となる役員の員数^※1(人)	(4)	(4)	(5)	(4)
監査役	総報酬額(百万円)	93	96	98	86
監査役	対象となる役員の員数^※1(人)	4	5	4	5
(うち社外監査役)	総報酬額(百万円)	(65)	(67)	(68)	(56)
(うち社外監査役)	対象となる役員の員数^※1(人)	(3)	(3)	(3)	(4)
合計^※2	総報酬額(百万円)	530	562	570	543
合計^※2	対象となる役員の員数^※1(人)	15	18	15	15

1　取締役、監査役の上記人数、報酬等には、定時株主総会の時をもって退任した役員に係る報酬が含まれております。また、社外役員が当社の子会社から受けた役員報酬等はありません。
2　四捨五入の関係で、各項目の和と合計が一致しないところがあります。

監査公認会計士等に対する報酬 (連結)

指標	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
監査証明業務に基づく報酬(百万円)	52	55	63	集計中
非監査業務に基づく報酬(百万円)	0	2^※	2^※	集計中
合計(百万円)	52	57	65	集計中

　再生可能エネルギー発電促進賦課金の減免申請に必要となる確認手続業務

コンプライアンス違反等

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
相談ほっとライン通報件数(件)	連結^※	1	8	8	10
独占禁止/反競争的な慣行により受けた法的措置 (捜査継続中の事例)(件)	連結^※	0 (0)	0 (0)	0 (0)	0 (0)
独占禁止/反競争的な慣行に関する罰金・示談金(千円)	連結^※	0	0	0	0
確定した腐敗事例 (捜査継続中の事例)(件)	連結^※	0 (0)	0 (0)	0 (0)	0 (0)
腐敗に関連する、罰金・示談金(千円)	連結^※	0	0	0	0
その他、コンプライアンスにかかわる摘発件数 (環境を除く)(件)	連結^※	0	0	0	0
その他、コンプライアンスにかかわる罰金・示談金 (環境を除く)(千円)	連結^※	0	0	0	0

国内の非連結グループ会社を含む

業界団体への支出および政治献金

指標	対象範囲	2021 年度	2022 年度	2023 年度	2024 年度
業界団体への支出および政治献金(千円)	単体	18,334	18,787	18,947	19,225
上記金額の純利益に占める割合(%)	単体	0.1	0.1	0.1	0.1

発行済株式の区分 (2024年3月31日現在)

区分	株式数 (株)	議決権の数 (個)	内容
無議決権株式	―	―	―
議決権制限株式(自己株式等)	―	―	―
議決権制限株式(その他)	―	―	―
完全議決権株式(自己株式等)	普通株式 42,600	―	―
完全議決権株式(その他)	普通株式 138,630,900	1,386,309	―
単元未満株式	普通株式 126,500	―	一単元 (100株) 未満の株式
発行済株式総数	138,800,000	―	―
総株主の議決権	―	1,386,309	―

サステナビリティ

ESG関連データ

カバー率

環境データ

温室効果ガス

エネルギー

産業廃棄物・汚染物質

水資源

原材料・生産量

環境会計・安全会計

ISO14001 取得

環境事故・環境法令違反

社会性データ

従業員の状況 (特に記載のない場合は、各年度3月31日時点でのデータ)

採用

人材育成

ワーク・ライフ・バランス

結社の自由

労働安全衛生

従業員の健康

研究開発

社会貢献活動

サステナブル調達

ガバナンスデータ

ガバナンス構成（各年度6月に開催される株主総会終了時点でのデータ ）

会議開催回数、出席率※

役員報酬

監査公認会計士等に対する報酬 (連結)

コンプライアンス違反等

業界団体への支出および政治献金

発行済株式の区分 (2024年3月31日現在)

従業員の状況　(特に記載のない場合は、各年度3月31日時点でのデータ)

ガバナンス構成（各年度6月に開催される株主総会終了時点でのデータ）

会議開催回数、出席率_※